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【建設業で働く人必見】サクッと読める!転職した方がいい会社の3つのポイント

こんにちは。リベルタ(@liberta0101)です。

国土交通省が把握している建設業者は、平成30年の年度末で約468,300社あります。

これだけの会社があるのですから、自分の勤務している会社がすべてではありません。

この記事を読んで欲しい人

建設業で働いている人

これから建設業で働きたいと思っている人

旦那さんが現場仕事の嫁さん

この記事を読めば、こんなことがわかります。

辞めた方がいい建設業者会社

なぜ転職した方が良いのか

転職した方がいい会社のポイント

独自性がない少人数の零細企業

40歳以下の社員がいない会社

ゼッタイやめとけ!昔ながらのワンマン社長の会社

別記事でも紹介していますが、僕は20年以上建設業界に身をおいています。

建設業だけで3社で勤務しており、取引先や下請け業者を合わせれば数十社の人たちと話をしてきています。

転職した方がいい会社の3つのポイント

少人数の零細企業

人数の少ない会社では、一人でなんでもやらなければいけません。
僕自身、そのような会社にも勤務していましたし楽しくもありましたが、実際に売上には限界があります。
やはり組織ですから、役割を決めて対応した方が生産性が高いのは間違いありません。

下請け会社にも良し悪しありますが、僕が働くなら5人以下の会社にはゼッタイにいきません。
特殊技術がない前提で勝手に決めてしまいますが、最低でも社員100人以上、自治体は3つ以上に分散されていないと会社としてのリスクヘッジにならないからです。

一人でなんでもやっていると自分のスキルアップに使う時間もありませんし、 売上に限界があるということは自分の年収にも限界があるということです。
これはスゴク大事なことなので、覚えておいてください。

リベルタ

消耗してるだけじゃアカンでぇ~

参考ですが、平成30年度末時点での国土交通省が開示している建設業者の資本金別の構成比率です。
5,000万円未満に96.3%の会社があるのが特徴的です。

資本金別の階層累計構成比率
資本金200万円未満20.4%
資本金1,000万円未満61.2%
資本金5,000万円未満96.3%

40歳以下の社員がいない

若い社員がいないには理由があります。
もちろん時代背景もありますが、他社と比較して若手がすくないのは問題です。

建設業の平均年齢が約40歳ですから【40歳以下がいない=平均より高齢者が多い】といえるでしょう。

上場企業や各自治体の大手サブコンであれば、(辞める人は多くても)新卒で新入社員が入ってくるハズです。
年齢構成のバランスがとれた会社の方が、転職したあとのコミュニケーションも取りやすくて安心です。

昔ながらのワンマン社長

これはゼーーーッタイに禁止です!!

ワンマン社長、ワンマン会長のケースはゼッタイに就職しないでください。
あわよくば「気に入られれば・・・」なんて考えないでください。
ワンマンが考えているのは常に「自分のこと」だけです。

どうしてもワンマン社長のもとで働くのなら「上場企業」にしてください。
上場していれば株主や監査法人の目がありますから、間違っても公私混同した飲み屋の請求書を後出しで経費で落とすようなことはしないハズです。

リベルタ

請求書は会社につけといて~
(※ひとりで飲み歩いて経費はアウトです)

例外的な辞める必要がない建設業者

特殊技術を持っている会社には残るのも有り

建設工事の中でも特許や工法、製品の材料で差別化を図っている企業もあります。

そのような会社は小さな会社であっても伸びる可能性がありますので、すぐに転職する必要はありません。
特殊工事の技術を持った会社は【独自のブランド力】がありますから、社員の人数や会社規模にこだわる必要はないでしょう。

転職した方がいい会社のまとめ

零細企業では業務に追われ、自分のスキルアップにつなげることが困難なケースが多くあります。

特に非上場企業のワンマン経営は悲惨です。

特殊技術や他社との差別化がない零細企業からは転職する選択がベスト

今回は以上になります。

建設業は人で成り立っていますので、人の流動性があってあたりまえなんです。
昔の固執した考えを持っている会社・経営者ほど、「昔は〇〇だった・・・」なんて話をしがちです。

後ろではなく前を見て、未来のシナリオを描きましょう!

最後までお読み頂き、ありがとうございました。


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