【大企業も安心ではない！？】転職していい会社、いけない会社

こんにちは。リベルタ（@liberta0101）です。

2016年に大企業の若い女性社員が過労自殺しました。
このことがキッカケになって働き方改革が叫ばれるようになり、今に至ります。
これ以上、過労、残業を苦に自殺者が出ないことを祈るばかりです。

大企業といえば、
「名前を言えば誰でも聞いたことのある会社」や「社員が数千人いる会社」「上場している会社」「その道の人なら絶対知ってる会社」など。
いろいろ基準がありますよね。

僕は大企業に転職して良かったと思っていますし、経験からいえば中小企業よりも待遇がいいです。

でも、だからといって大企業ならどこでも安心ではありません。

今回は僕の実体験や株式投資で得た知識をもとに書きたいと思います。

この記事を読めばこんな事がわかります。

転職していい会社の３つの特徴

営業利益率が高い

すべてはこの営業利益率の高さに反映されてくると言っても過言ではありません。
営業利益率が高ければ、余裕を持って仕事ができますし、低ければ売上をどんなに上げても際限なく仕事をしないといけません。

仮に売上が1,000億の会社で従業員数が1,000人だとすると一人あたりの売上は1億円になります。
（スタッフ部門などの細かいところは省きます）

一人あたりの売上が1億円で
営業利益率が15％だとすると1,500万の利益（税引き前）
同じ条件で利益率が2％だと200万円の利益（税引き前）
あたりまえですよね。

卸売業等の右から左に商品を流している業態ではどうしても営業利益率が低くなります。
営業利益率が低くても「どうしても取り組みたい仕事」であれば、その道の1番か2番の会社にしてください。
スケールメリット（売上の大きさ）を活かせば損益分岐点までが多少は早く到達できると思います。

経常利益ではなく営業利益としているのは、本業での利益を稼ぐチカラをみるのに一番わかりやすいからです。

当期純利益が毎年積み上がっている

会社は事業ですから利益を生み出さなければなりません。

前の項でお話した営業利益は一番わかりやすい指標です。
当期純利益というのは経常利益や営業利益から税金やもろもろ差し引いて、その年の最後に会社に残ったお金だと思ってください。

利益を積み上げている会社は社員や株主といったステークホルダーへの還元が可能になります。
難しい表現になってしまいましたが、要するに利益を分けてくれるんです。
わかりやすいのが夏・冬のボーナスであったり、決算賞与です。

本業での営業利益をしっかり上げていても当期純利益として積み上がっていない会社は、別の事業で利益を食いつぶしている可能性があります。
ひとつ例に上げると別業態のＭ＆Ａです。
Ｍ＆Ａに積極的なばかりに自社の社員に還元しないのは本末転倒です。

仕事が労働集約的

労働集約的とは、つまり人をたくさん集めないと売上があがらない仕事です。

たとえば、建設業はどんなに機械化がすすんでも人じゃないとできない事が多くあります。
介護もそうですね。体の機能を補助する機械はこれからも進化していくと思いますが、人そのものを介護、看護するのは人でなければいけません。

これからは働く人が減って売り手市場の仕事と、ＡＩや省力化がすすんで人があまる仕事が混在してきます。

せっかく転職しても自分の仕事が機械やＡＩに置き換わってしまった・・・・
なんてことがないようにしたいものです。

転職してはいけない会社 の３つの特徴

市場が縮小している

みなさんは映画「タイタニック」をみたことがありますか？
豪華客船タイタニックが沈没してしまう悲しい映画です。
最後まで演奏を続ける人や生きようとする人々の多くが亡くなってしまいます。

僕と同じ40代なら一度は見たことがあると思いますが、若い世代の方知らないかもしれませんね。

話が飛んでしまいましたが、転職するならタイタニックにはのってはいけない事をお伝えしたかったんです。

会社も市場規模や景気という波の中でうまく航海できるかチャレンジしています。

どんなに優秀な人材を揃えていても、市場規模が縮小しているというのは、常に向かい風の中で船を漕いでいる状態です。
結果として、失敗する可能性が高くなります。

たとえば、人口が減少する地域で結婚式場が生き残るのは大変です。
価格を下げたり、プロ経営者を雇ったりして差別化しなければ、ただでさえ少ない顧客にサービスを提供して経営していくことは難しいと思います。

大企業であっても逆風の中で船を進めている企業には慎重になった方が良いと思います。

ビジネスの参入障壁が低くレッドオーシャン

だれでもできるビジネスは最終的に価格競争になります。
その会社でなければできないことや、自分でなければできないことを持っている人は強いと思います。

自分が経営者だったと仮定して「この会社のやってることできるかな？」と考えてみましょう。

参入障壁が高いかどうかを見極めるには、やはり営業利益率をみるのが良いと思います。
長期間事業を継続していて営業利益率が高いのは他社が参入しにくい事業である可能性が高いからです。

関連性のないＭ＆Ａをしている

積極的な経営者にありがちですが、
「どう考えても本業と全く関係ない会社（事業）の買収」をしている会社は迷走している可能性が高いです。

本業でどんなにがんばって利益を出しても、意味のない事業につっこんでいては当期純利益は上がらず、社員に還元されることはありません。

多くの事業に手を出している会社は注意が必要です。
興味がある場合は、こちらから「なぜ、〇〇の事業をしているのか？」と聞くくらい慎重になった方が良いと思います。

転職していい会社、いけない会社のまとめ

いかがだったでしょうか？

みなさんのお勤めの会社や転職候補先の会社に当てはめてみてください。
思い当たる節があるのではないでしょうか。

今回は以上になります。少しでも参考になれば幸いです。

最後までお読み頂きありがとうございました。